ICT教育について


ミカタ塾ではICT学習システムを活用して個人のレベルにあった的確な指導を行っています。ICT教育とは、パソコンやタブレット端末、インターネットなどの情報通信技術を活用した教育手法(Information and Communication Technology)のことで、昨今、急速に需要が高まっています。

 

文部科学省の推奨もあり、教育現場でも広まりつつあるICT教育ですが、デジタル機器導入にコストがかかったり、教師のICTに対する知識量により授業レベルに格差が生じるといったデメリットもあります。

当塾では一人一台のパソコンを使い、わからないところは専任の講師がサポートすることで、これらのデメリットをクリアにしています。

 

環境の変化に左右されず、子どもたちにとって大切な「学び」を止めることなく継続できる、「ITC教育」は、これからの時代にぴったりな学習法といえます。


文科省の取組み

学校におけるICT環境の整備について

 新学習指導要領においては、情報活用能力が、言語能力、問題発見・解決能力等と同様に「学習の基盤となる資質・能力」と位置付けられ、「各学校において、コンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手段を活用するために必要な環境を整え、これらを適切に活用した学習活動の充実を図る」ことが明記されるとともに、小学校においては、プログラミング教育が必修化されるなど、今後の学習活動において、積極的にICTを活用することが想定されています。

 

教育のICT化に向けた環境整備5か年計画 2018~2022年度

 

出典:文部科学省ホームページ

小学校プログラミング教育に関する資料

小学校プログラミング教育の趣旨やねらいなどについて説明しています。

 

小学校プログラミング教育の趣旨と計画的な準備の必要性について(PDF:5.6MB) 

 

出典:文部科学省ホームページ

初等中等教育における学習指導でのICT活用

《ICT活用の効果について》

学習指導でのICT活用による効果については、これまでの調査研究などから明らかになっている。

例えば、平成18、19年度に実施された文部科学省委託事業による調査研究において、全国で実施された752件の検証授業を分析評価した結果では、ICT活用して授業を行った教員の98.0%が、「関心・意欲・態度」の観点において効果を認めていた。

それ以外の観点(知識・理解、思考・判断、表現・技能・処理)や、ICT活用によって児童生徒が集中して取り組めるようになることや児童生徒が楽しく学習出来るようになること等についても、多くの教師が効果を認めていた。

また、児童生徒に対する調査によれば、学習に対する積極性や意欲、学習の達成感など全ての項目について、ICTを活用した授業の場合の方が評価が高かった。さらに、児童生徒に対する客観テストの結果によれば、各教科の得点や「知識・理解」や「技能・表現」の観点で高い効果が得られた。

以上のように、ICTを活用して学習指導することは、教師のみならず、児童生徒に対しても学力向上に高い効果があることが明らかとなっている。

 

出典:文部科学省ホームページ

メディア掲載

すららの算数eラーニングが公認プロジェクトに採択

 すららネット 、算数eラーニング「Surala Ninja!」が「EDU-Portニッポン」公認PJに採択

すららネットは26日、同社が開発した海外小学生向け算数 e-ラーニング「Surala Ninja!」が、官民協働のオールジャパンで取り組む日本型教育の海外展開事業「EDU-Port ニッポン」パイロット事業の公認プロジェクトに採択されたと発表した。2018年度、2019年度に続き三回目の採択となる。

 

「Surala Ninja!」は、「すらら」の海外版として小学生向けに開発された、インタラクティブなアニメーションを通じて加減乗除の四則計算を楽しく学べる eラーニングシステム。スリランカ向けのシンハラ語版、インドネシア向けのインドネシア語版、また、主にインドやフィリピンで活用されている英語版を提供している。

 

EDU-Port公認プロジェクトでは、eラーニング教材「Surala Ninja!」の提供、「デジタル算数コンテスト」や現地教員の日本への研修派遣などを通じた教育のデジタル化・グローバル化の推進と、学びを止めないための教育継続計画というサポートを通じて、緊急時対策も含めた教育現場へのデジタル教育の普及活動を展開していく予定。

 

出典:ICT教育ニュース 2020年6月29日

不登校児童生徒の家庭でのICT教材にすらら

 「すらら」、大分県の不登校児童生徒支援対策のICT教材に採択

すららネットは23日、同社のAI×アダプティブラーニング「すらら」が、大分県が行う不登校児童生徒支援の自宅学習ICT教材として採択され、6月から本格活用されると発表した。

 

「2018年度の全国の小・中学校の不登校児童生徒数は16万4528人(前年度比2万497人増)で、過去最多を更新。大分県内にも約1600人(小・中学生/2018年度)の不登校児童生徒がいる。

 

その中には、教育支援センターやフリースクールなどともつながりがなく、どこからも支援が受けられていない児童生徒もいることから、同県は、不登校支援の家庭学習サポートを行うことにした。

 

不登校児童生徒への支援については、これまでは学校や市町の運営する教育支援センターが中心となって行っていたが、相談機関につながっていない不登校児童生徒への学習支援は困難だった。

 

だが今回、オンラインICT教材「すらら」を活用することで、これまで支援が困難だった不登校児童生徒の家庭での学習の可能性が拡がった。

 

出典:ICT教育ニュース 2020年6月24日

大学・短大・専門学校でのリメディアル教育としての活用

 すららネット、大学・短大・専門学校向け教育改革セミナー開催(5/29)

すららネットは、大学・短大・専門学校向けのセミナーを29日に開催する。セミナーではアフターコロナの教育改革をテーマに、リメディアル教育におけるeラーニング活用を提案する。

 

「AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は、これまで中学校、高等学校や学習塾で幅広く活用されてきたが、近年では大学入試の多様化や海外からの留学生受け入れ増に伴い、多くの学校で入学時点の学生の学力に大きなばらつきのあることが多く、大学・短大・専門学校でのリメディアル教育としての活用が広がっている。

 

また、新型コロナウイルス感染拡大により、これまで通りの通常授業再開に時間を要するなか、2021年度入学者に向けた入学前課題やリメディアル教育は、一人ひとりの学力差に応じてきめ細やかに行えるとともに、教職員の負担軽減につながることが期待される。

 

こうした状況を受け、同社では初めての大学・短大・専門学校向けセミナーを開催することとした。セミナーでは、eラーニングの活用を検討している/入学前課題やリメディアル教育を実施しているが、思うような成果が得られていない/入学前課題の運用にあたり、教材の発送や回収・提出管理、採点などの業務における教職員の負荷が高い/学生の学力の幅が広く一斉集合型の講座に限界を感じている、などといった課題を持つ教職員を対象に、一人ひとりに合わせ個別最適化した学習を提供し、同時に教職員の負担を最小化するeラーニング活用の実践事例に関する情報を提供する。

 

出典:ICT教育ニュース 2020年6月24日


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